５日、国際パラリンピック委員会（IPC）は都内で理事会を開いた。会議にはIPCからはフィリップ・クレイバン会長をはじめ、14名が出席。東京側からは2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長、舛添要一都知事ら18名が参加し、パラリンピック開催に関する準備状況をプレゼンテーションした。クレイバン会長ら、IPC理事たちは東京の準備状況を高く評価。同席した組織委の藤澤秀敏広報局長によれば、IPC側から東京に対する懸念や心配の声は挙がらなかったという。
　森会長や舛添都知事が冒頭の挨拶を行ってから、組織委は、武藤敏郎事務総長が大会計画のプレゼンテーションを行った。秋にはスポーツ庁が設置されることや、専任の五輪・パラリンピック担当相を置く特別措置法が成立したことも報告。政府による更なる支援が期待できることをアピールした。

　22競技の会場については、現在、国際オリンピック委員会IOCと調整を進めている五輪の会場が決まり次第、ただちに検討に入る。「アスリートファースト」「五輪・パラリンピック両方の大会で行われる競技については、同じ会場を使用する」「パラリンピック競技の特性、アクセシビリティを考慮して対応していく」「大会終了後もパラリンピックスポーツが継続発展する」という４つの視点を大事にして検討する意向を示した。