２日（現地時間）、スイス・チューリッヒでFIFA（国際サッカー連盟）理事会が開催され、2022年サッカーワールドカップ開催を目指した日本は落選した。2018年大会は初の開催となるロシア、日本が招致を目指した22年大会も初開催となるカタールで行われることが決定した。
投票前日に行われた最終プレゼンテーションでは、小倉純二日本サッカー協会（JFA）会長、田嶋幸三副会長の他に、ソニーのハワード・ストリンガー会長兼社長が出席し、FIFA理事へ最後の訴えを行なった。FIFA理事は本来、24名が投票権を持つが、10月に不正疑惑が発覚した２名の理事からは投票権が剥奪され、22名の投票で開催国が決定した。22年大会に立候補していたのは日本、カタールの他にオーストラリア、韓国、米国の５カ国だった。
「208smiles（208の笑顔）」をコンセプトに、新しい技術の提案や次世代教育を柱に招致活動を展開した日本。招致レースに敗れた最大の要因は、何と言っても前回大会からまだ20年しか経っていないという点だ。日本人の記憶にも新しい2002年大会から、わずか８年しか経過していない。サッカー協会幹部からは「あの時は（日韓共催のため）半分しか行っていない」との意見もあったが、それはあくまで日本からの目線だ。４年に１度の世界的ビッグイベントをたった20年後に再び開催する意義は、FIFA理事たちには伝わらなかった。
また、国内での認知度があまりにも低かった。共催ながら2002年大会を勝ち取った時と比べると、国民の認知度は10分の１とも言われている。国全体の盛り上がりに欠けた点も無視できない。
翻って、ロシア、カタールとオイルマネーが潤沢にある国での開催が決定した。両国ともにスタジアムは一つも完成していない状態だ。特にカタールではＷ杯が開催される６月から７月にかけて45度を超える灼熱の気候が待っている。ドーム型の冷房完備スタジアムを提案しているが、構想が実現するかは不透明な要素が多いと言わざるを得ない。今回の決定はFIFAにとって南アフリカ大会以上の大きなチャレンジになりそうだ。