日本相撲協会は６日、臨時理事会を開き、３月13日から大阪府立体育会館で開催予定だった春場所を中止することを決定した。大相撲では昨夏の野球賭博に関する警視庁の捜査の過程で、携帯電話のメールに八百長への関与が疑われる内容が含まれていたことが発覚。メールに登場した親方、力士のうち、３名が八百長を認める供述を行っていた。本場所の中止は1946年の夏場所以来65年ぶり。ただし、この時は戦争で被災した国技館の修復が遅れたことによるもので、不祥事での中止は史上初。協会では年内のすべての地方巡業を中止し、放駒理事長（元大関・魁傑）は、本場所についてもこの問題に決着がつくまでは開催できないとの見解を示した。
　力士暴行死事件に横綱・朝青龍の問題行動、大麻騒動や暴力団との不適切な関係、野球賭博……。ここ数年、次から次へと巻き起こる不祥事にも、相撲協会は関係者を処分することで幕引きを図り、本場所は開催し続けてきた。しかし、今回の八百長疑惑はその本場所の土俵上で起きたものだ。興業の根幹を揺るがす大問題を前にしては中止の結論を出さざるを得なかった。

　放駒理事長は八百長の全容解明と関係者の処分を本場所再開の条件に掲げているが、問題解決の出口は見えていない。今回、取りざたされている疑惑でも多くの力士は関与を全面的に否定している。メール記録という物証はあっても、そこから踏み込んだ調査をするには、相当の時間と労力が必要だ。

　また協会が実施したアンケートでは八百長の関与を認めた人間は他に１人もいなかった。だが、これまでも大相撲の世界では元力士の証言などから八百長疑惑が幾度となく報じられている。徹底調査をするのであれば、いずれ過去の疑惑にも応えなくてはならなくなるだろう。何を持って決着とするのかは、非常に難しい。

　本場所中止に伴う損失は10数億円とみられ、協会は財政的にも苦しい状況に追い込まれる。加えて現状では公益財団法人移行も認められない公算が高く、税などの優遇を受けられなくなるかもしれない。問題がクリアになったところで、大相撲がこのまま生き残れるのかは未知数だ。協会はこれまで変革の機会が何度もありながら、根本的な改革をしてこなかった。そして、とうとう徳俵に足がかかった。

（石田洋之）