新リーグ参入要件 チーム名には地域名、本拠地確保など

（写真：記者ブリーフィングでここまでの経緯を説明する岩渕専務理事＜左＞と清宮副会長）

　28日、日本ラグビーフットボール協会は2021年秋にスタートする予定の新リーグの参入要件を発表した。参入するチームに求める＜運営機能＞＜チーム名称＞＜ホームエリア＞＜スタジアム＞＜事業運営＞の５項目を設定。３月末までに参入意思を受け付ける。

　新リーグの概要が少しずつだが、見えてきた。この日、ラグビー協会はトップリーグのチームなどに説明会を実施した。新リーグ参入要件の＜運営機能＞＜事業運営＞は、企業チームに分社化までは求めないものの、事業として機能することを義務付けるものだ。

　新リーグの法人準備室を務める谷口真由美理事は、幅広く門戸を開く姿勢を示す。

「一斉にみんなでいきましょうとなると無理なチームがある。できれば門を大きく開くという意味で大きく求めないのがラグビーならではの多様性、ゆるさ。それがいいんじゃないかとの結論に達した」

＜チーム名称＞に関しては地域名を入れることを条件に、企業名は各チームの判断に任せるとした。サッカーのＪリーグ、バスケットボールのB.LEAGUE同様に地域密着で押し進める方向は変わらない。参入要件の＜ホームエリア＞の決定と＜スタジアム＞の確保がその証だ。

　１部の観客動員数は１試合１万5000人を目標としているため、それ以上の収容人数を有するスタジアムが必要となる。各チームにとって大きなハードルになりかねないが、同規模のホームスタジアム確保については日本ラグビー協会、新リーグ運営法人もサポートするという。

　新リーグは１部と２部で各８～12チームの編成となる。参入希望は企業チーム、クラブチームに加え、現在スーパーラグビーに参戦しているヒト・コミュニケーションズ サンウルブズというプロチームや新規参入も可能だ。

　岩渕健輔専務理事は新リーグ設立の理由をこう語った。

「トップリーグがさらに発展しないと、この先、日本ラグビーの発展は難しいということから今回の決断に至りました」

　新たな一歩を踏み出した日本ラグビー。W杯の盛り上がりを追い風にトップリーグの観客動員は好調だ。新リーグへの注目は高いだけに、更なる一歩を刻みたい。

（文・写真／杉浦泰介）