12日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は都内で調整会議を開き、会場計画見直し等について議論された。会議終了後の議事報告で、舛添要一都知事は、10日の東京都議会で会場計画の見直しを表明したことについて「日本国が招致計画を出して、勝ち取った。招致計画を2020年に向かって、“問題があれば見直しましょう”ということ」と、その真意を説明した。組織委の森喜朗会長も「知事とは情報交換をしてきた。私も見直すということには賛成」と一致した見解であることを改めてコメント。国際オリンピック委員会（IOC）側とも連絡は取り合っており、その際にジョン・コーツ副会長に「やる以上はできるだけ早く」と言われたことも明かした。今月下旬にはIOC調整委員会が来日予定。現在は見直しについて、明確な具体策は決まっていないが、そこで何らかの説明を求められることになる。
（写真：詰めかけた報道陣の前で状況を説明する森会長＜左＞と舛添知事）