1日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は都内で調整会議を開いた。会議終了後の議事報告で、舛添要一都知事は招致段階で新設する計画を立てていた10の施設について、現在の検討状況を明らかにした。競泳などの水泳競技を行う「オリンピックアクアティックセンター」、ボートとカヌー(スプリント)の「海の森水上競技場」、インドアのバレーボールで使用する「有明アリーナ」。この3施設は基本設計に着手する方針で、その他の施設については引き続き検討していくという。
(写真:記者の質問に答える森会長<右>と舛添都知事)
 コストや環境面の問題から、見直しが求められている会場計画。バドミントン、バスケットボールの会場である夢の島スポーツアリーナA、Bやボート(スラローム)の葛西臨海公園は代替地を探る可能性が高いと言われている。これらの進捗状況については、舛添都知事は「様々な可能性を探るということで、協議をしながら検討している。結論は出ておりません」と話すにとどまった。

 競技施設の再編により、招致計画で国際オリンピック委員会(IOC)にアピールしたコンパクト化が損なわれる懸念もある。だが、組織委の森喜朗会長は、日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恆和会長から「“コンパクト化じゃなくなった”などと色々な意見があるけども、自分の経験から見てもこれだけコンパクトにまとまったオリンピック競技場はない」との話があったことを明かした。

 開閉会式を行い、メーンスタジアムとなる新国立競技場についても議論はなされたという。主に陸上競技場のサブトラックなどの周辺施設に関してで、組織委の森会長は「正式な議題ではなく、“こういう問題がありますよ”程度。具体的にどうこうするという話はしていません」と語った。森会長は会場計画の見直しについては「11月までには決めなきゃいけない」と年内での解決を図る。