伊藤数子

第59回 私が“カープ女子”になったわけ

「パラリンピックの会場を満員にしたい」。2020年東京パラリンピック開催が決定してから、いろいろな方から、この言葉を聞きます。もちろん、私も同じ考えです。以前、当コラムで述べたように“チケット完売”と“満員”は異なります。企業などが購入し、配られたチケットは残念ながら使われないこともあるからです。パラリンピックの成功に向け、様々な意見を交わしている時に、ふと気づいたことがありました。“満席の会場はどんなものなのだろう?”。実は私、オリンピック・パラリンピックの開会式以外で、満員の会場を経験したことがなかったんです。自分の目指すものを体感しようと思い、満席のスポーツの試合を勉強することにしました。

第57回 「障がい者スポーツ」から「パラスポーツ」へ 〜名称変更の理由〜

「障がい者スポーツの現場から」は2010年10月にスタートしました。障がい者スポーツのいろいろな現場から、様々な視点で想いを伝えていこうと始めました。ですから、タイトルは「障がい者スポーツの現場から」。連載5年目を迎え、今回から「パラスポーツの現場から」とタイトルをリニューアルいたします。なぜ「パラスポーツ」という名称に変えたのか、その理由をお話します。

第56回 障がい者スポーツを“ツール”にして伝えたいこと 〜体験会を開催する本当の理由〜

 今月23日、広島市でNPO法人STAND主催のゴールボール体験会を行いました。6歳から70歳代まで幅広い年齢層の約120人に参加していただきました。2005年にSTANDを設立して以来、体験会は年に1回は、開催してきました。もっと多くの地域で開催し、多くの人に体験してもらいたいという思いはあったのですが、障がい者スポーツの体験会を開くことは手間や時間もかかるので、そんなに簡単にできることではありません。それが昨年から「挑戦者たち」をサポートしてくださっている清水建設のご協力により、年3回以上の実施が可能になりました。以前は場所も首都圏が多かったのが、全国各地へも展開し、秋には新潟、大阪でも開催を予定しています。

第55回 一方が“してもらい”、他方が“してあげる”という関係はない

 昨年から「挑戦者たち」をサポートしていただいている清水建設に、パラスポーツと深く関わっている方がいる。その話を聞いた私は、是非ともその方にお会いしたいと思い、ご紹介いただきました。その方とは名古屋支店土木部の所長を務める丸山敏男さんです。名古屋へ、インタビューに行くつもりでいた私に、電話口で丸山さんは「ぜひ現場に見に来てくださいよ!」と一言。「もっともだ」と思い、「雪のつどい」を見学するため、3月、長野県志賀高原のスキー場へ行ってきました。

第54回 変化する、パラスポーツ競技団体を取り巻く環境

 日本サッカー協会(JFA)は今年1月15日、7種目の障がい者サッカーの競技団体(日本ブラインドサッカー協会、日本脳性麻痺7人制サッカー協会、日本ろう者サッカー協会、日本知的障がい者サッカー連盟、日本電動車椅子サッカー協会、日本アンプティサッカー協会、ソーシャルフットボール協会)へのサポートについて発表しました。  4年前にスポーツ基本法が施行、昨年度から障がい者スポーツの管轄が厚生労働者から文部科学省へと移行、そして2020年東京オリンピック・パラリンピック開催の決定。このような社会の流れの中で、「誰でもサッカーを」というJFAのグラスルーツの理念と、障害者スポーツへの支援が一致し、実現したものです。

第53回 2020年東京で踏み出す「オリパラへの新たな一歩」

 2013年に2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定したことを契機に、パラリンピックを取り上げるメディアも増え、パラリンピックに触れる機会が増えてきました。そのことによって、これまで低かったパラリンピックへの関心度も徐々に高まってきているように感じられます。そんな中、「オリンピックとパラリンピックをひとつにして開催しよう」という意見をよく耳にするようになりました。皆さんはどう思いますか。

第52回 2015年春、「STANDボランティアアカデミー」スタート!

 いよいよ「STANDボランティアアカデミー」がスタートします。まず2月25日を皮切りに、3月4日、同11日の3日間にわけて、全5回のトライアルプログラムを開催いたします。これはボランティアスタッフを養成するということに限ったものではありません。20年東京オリンピック・パラリンピックを見据え、ともに考え、行動し、「盛り上げていこう」「支えていこう」という“スピリット”を広めていくことを理念としたアカデミーです。

第51回 2020東京パラリンピックのレガシーとは?

 10月、東海道新幹線50周年の行事が様々なところで催されました。その際、必ずと言っていいほど、1964年の東京オリンピックの話題や写真が見られました。2014年は、64年に開催された東京オリンピック・パラリンピックから、ちょうど50年というメモリアルイヤーでもあったからです。

第50回 世界へ発信! 「オリンピック・パラリンピック」の愛称

 昨年9月に2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定して以降、「パラリンピック」という言葉が多く聞かれるようになりました。テレビのニュースで報道する際も、新聞や雑誌に掲載する際も、「2020年東京オリンピック」ではなく、「2020年東京オリンピック・パラリンピック」となっています。「パラリンピック」という言葉を聞き、文字を目にすることで、「パラリンピック」の認知度は確実に高まりました。しかし、「オリンピック・パラリンピック」というのは、言うのも書くのもどうも長い。そこで提案です。「オリンピック・パラリンピック」を総じて呼べる愛称をつくるというのはいかがでしょうか。

第49回 アジアパラ競技大会からの教訓

 今月行われた韓国・仁川で開催されたアジアパラ競技大会に行ってきました。2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、今回は、大会の運営について着目してみます。この大会では、各競技会場によって、運営の仕方、大会スタッフやボランティアスタッフの様子に違いがありました。「アジア最高峰の競技大会」という競技会場もあれば、「町内会の運動会」のような、アットホームな場面もありました。

第48回 2020年を成功させるために 〜その1:観客編〜

 今年は、1964年の東京オリンピック・パラリンピックからちょうど50年目のメモリアルイヤーです。開会式が行なわれた10月10日の前後には、50周年を記念したイベントが各地で行われますが、これは2020年東京オリンピック・パラリンピックへの意識が高まるいい機会となるはずです。そこで6年後、特にパラリンピックを成功へと導くには、今何が必要なのかを改めて考えてみます。

第47回 選手強化、パラリンピック選手が本当に必要としているもの

 6年後に迫った東京オリンピック・パラリンピックに向けて、さまざまな取り組みが行なわれる中、パラリンピック選手の強化について、一般社団法人日本パラリンピアンズ協会が動き出しました。パラリンピック全競技の選手・強化関係者から意見を募り、まとめたものを公表したのです。テーマは「障害者スポーツのハイパフォーマンス選手の強化について」。7月30日から日本パラリンピアンズ協会のウェブサイト( http://www.paralympians.jp/ ) で公開されています。

第46回 パラリンピックを国民全体のムーブメントに

 6年後に迫った東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて、さまざまな取り組みが始まっています。そのひとつが、パラリンピック選手発掘事業です。2020年東京パラリンピックで活躍が期待できる金の卵を探そう、というわけです。この事業を行うにあたり、障がいのある若い人たちとパラリンピックの出会いの場を、特別支援学校や障がい者スポーツセンターだけでなく、広く社会全体へと広げていきたいと考えています。なぜなら2020年東京パラリンピック開催をきっかけに、パラリンピックを国民的ムーブメントへと押し広げたいという思いがあるからです。だからこそ、選手発掘事業も一般社会にどんどん広げたいのです。

第45回 新ウェブサイト「みんなのスポーツ」

 NPO法人STANDでは、「障がいの有無に関わらず、みんなで一緒にスポーツを楽しもう」というコンセプトのもと、今年4月に新ウェブサイトを開設しました。特に子どもたちを対象にパラリンピック競技をモチーフにして、みんなで一緒に楽しく遊べるゲームやスポーツを動画で紹介するものです。ゲームや練習の方法を動画を使ってわかりやすく説明してありますので、パソコン、タブレット、スマートフォンがあれば、誰もでもどこにいても、「みんなのスポーツ」を見ながら、体験することができます。

第44回 世界のイイヅカは終わらない 〜30年の歴史を紡いできたジャパンオープン〜

 5月12〜18日、福岡県飯塚市で第30回飯塚国際車いすテニス大会(通称:ジャパンオープン)が開催されました。シングルスで優勝したのは、男子は国枝慎吾選手、女子は上地結衣選手。同大会では初の日本人アベック優勝という最高の結果となりました。しかも、大会前は世界ランキング2位だった上地選手がその優勝で1位となり、世界王者であり続けている国枝選手とともに、ランキングにおいても日本人選手がともに1位となりました。

第43回 東京五輪・パラリンピックを成功に導くボランティアスピリット

 2020年東京五輪・パラリンピックの開催が決定して、8カ月になろうとしています。「7年後」だった20年までは、もう「6年」。その6年もあっという間に過ぎてしまうことでしょう。だからこそ、東京五輪・パラリンピックの成功に向けて、今からやれることをどんどん実行に移していかなければいけません。NPO法人STANDでは、今夏より新事業がスタートします。「ボランティア・アカデミー」です。真のボランティア精神を涵養することで、6年後の本番には、ボランティアスタッフだけではなく、様々な立場やアプローチで、五輪・パラリンピックを盛り上げることができる人をたくさんつくりだそうというものです。

第42回 ソチで見つけた日本の“ホーム”

 3月7日に開会式が行なわれ、9日間にわたって熱戦が繰り広げられたソチパラリンピックが、16日に幕を閉じました。冬季大会史上最多となる45カ国・地域から約550名のアスリートたちが集結した今大会、日本選手団はメダル総数6個、海外開催の冬季大会としては史上最多タイの金メダル3つを獲得しました。また、10代の若手選手のハツラツとした姿も多く見受けられ、日本選手団として得られたものは数多くありました。  私も大会期間中、ソチの会場に行ってきました。そこで改めて感じたのは、選手たちの活躍は支えあってのものだということです。

第41回 なぜ、障害者スポーツを事業化するのか

 熱戦が繰り広げられたソチオリンピックが幕を閉じました。日本は国外開催としては最多となる8個のメダルを獲得し、大いに盛り上がりました。メダリスト以外でも、見ている者を十二分に魅了してくれた選手や競技があり、改めてスポーツの力を感じることができた17日間でした。3月7日からはいよいよパラリンピックが幕を開けます。そこで今回は、障害者スポーツとビジネスについて一考いたします。

第40回 “さらし者”という言葉から見える社会

 2014年がスタートしました。今年は2月にはソチオリンピック、3月にはソチパラリンピック、そして6、7月にはサッカーW杯と、世界を代表するスポーツの祭典が続くこともあって、例年以上にスポーツで盛り上がる1年となりそうですね。私が障害者スポーツに深くかかわるようになって約10年。私にとっても、節目の年となりそうです。そこで、今回は改めてこの10年を振り返ってみます。

第39回 消えかけている!? 東京パラリンピックの存在

 いよいよあと2日で2014年、ソチオリンピック・パラリンピックの年を迎えます。現在は日本代表選手が続々と決定しており、徐々にムードが高まっているといったところでしょう。24日にはソチパラリンピックの代表選手が正式発表されました。今回は3競技15名の選手が出場する予定です。そして、代表選手の発表とともに、嬉しいニュースがあります。ソチパラリンピック期間中、スカパーが24時間の専門チャンネルを開設し、生中継を含む全競技を放送するのです。これは日本のパラリンピック史上、初めてのこと。新しい時代の幕開けと言っても過言ではありません。

第38回 外への第一歩に――動画配信の価値

 わたしたちSTANDでは、これまでさまざまな障害者スポーツの大会の動画配信を行なってきました。いつも難しさを痛感するのは、動画配信の価値をどう生み出すか、というものです。それを明確にすることで、効率的に認知、普及の拡大につなげていきたいと考えています。そこで、今年10月に行なった「スポーツ祭東京2013」の全国障害者スポーツ大会(全スポ)での動画配信では、多くの競技が同時進行していることもあり、それぞれの競技の特徴、出場者、配信のターゲットなどにあわせて、組み立てました。

第37回 ボランティアを“する側”と“される側”という図式の存在

 10月12〜14日の3日間に渡って、「スポーツ祭東京2013」の一環として行なわれた全国障害者スポーツ大会(全スポ)。NPO法人STANDでは、東京都と協働でインターネットでの動画配信を行ないました。今回の配信事業の目的は、もちろん障害者スポーツの普及拡大ということが挙げられます。しかし、私にはもうひとつの目的がありました。

第36回 パラリンピック開催は日本社会を大きく変える!

 今月8日、2020年オリンピック・パラリンピックが東京で開催されることが決定しました。その日、早起きをしてアルゼンチン・ブエノスアイレスで開催されたIOC総会の投票結果を固唾を呑んで見守っていた人も少なくなかったはずです。私も、ジャック・ロゲIOC会長の「トウキョウ」の声を聞いた瞬間を、今でもはっきりと覚えています。

第35回 ブロードバンドでノーマライゼーション社会の実現へ

 先月、3日間に渡ってネパールで行なわれたアジアパシフィック情報通信会議に参加してきました。会議では南アジアの情報通信における政策やサービスについての意見交換が行なわれました。今回、会議に参加したのは開催国であるネパールのほか、ブータン、バングラデシュなど約10カ国。今やITはビジネスや公共の場のみならず一般の人々の生活の一部となっていますが、南アジア、特に地方や山間部の情報通信環境はまだまだ発展途上です。そこで国の発展にITがどのように役立てるのか、について議論が行なわれました。

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