2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた取り組みは、東京都や国のみならず、隣接県でも進められている。今年８月、神奈川県では「オリンピック・パラリンピックのための神奈川ビジョン2020」を策定。2020年に神奈 […]

　10日、2020年東京五輪・パラリンピック大会競技組織委員会は第１回アスリート委員会、第１回顧問会議を開催した。組織委は大会ビジョンの骨子『TOKYO 2020がめざすもの』を発表。スポーツで世界と未来を変えることをテーマに「全員が自己ベスト（より高く）」「多様性と調和（より広く）」「未来への継承（より長く）」と３つのコンセプトを掲げた。

　今年は、1964年の東京オリンピック・パラリンピックからちょうど50年目のメモリアルイヤーです。開会式が行なわれた10月10日の前後には、50周年を記念したイベントが各地で行われますが、これは2020年東京オリンピック・パラリンピックへの意識が高まるいい機会となるはずです。そこで６年後、特にパラリンピックを成功へと導くには、今何が必要なのかを改めて考えてみます。

二宮：　2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けての強化策がいろいろと進んでいますが、馳さんが最も重視していることは何でしょう？馳：　私は強化と密接不可分である普及も重要だと考えています。社会的なスポーツの広がり […]

伊藤：　先日、馳さんが事務局長を務めている障がい者スポーツ・パラリンピック議員連盟の会合に、パラリンピック選手のみならず、指導者や競技団体の関係者も参加させていただきました。長い時間を割いて、いろいろと話を聞いていただき […]

　車いすテニスプレーヤー眞田卓のプレーを初めて目にしたのは、2012年のロンドンパラリンピックだった。フォアハンドから放たれたショットの威力に衝撃を受け、彼のプレーにすっかり魅了させられたのだ。その眞田を、10月のアジアパラ競技大会前にどうしても取材しておきたかった。８月、昨年１月に右肩を手術し、復帰した時期に取材をして以来、約１年半ぶりに練習拠点の吉田記念テニス研修センター（TTC）を訪れた――。

　16日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は第１回メディア委員会を開いた。議会後、組織委の森喜朗会長が会見に出席し、「的確な意見をたくさんいだたき、非常に勉強になった」と手応えを語れば、同席したメディア委員会の日枝久委員長も「初めての会合で、これだけ色々と提案が出てくるとは想像もしなかった」と活発な意見交換に充実感を示した。また同日に行われた評議員会では、評議員に元文部科学大臣の遠山敦子氏、理事に現文部科学副大臣の丹羽秀樹氏の新任を決めた。

二宮：　今年４月、「スポーツ振興の観点から行う障害者スポーツに関する事業」の管轄が、厚生労働省から文部科学省へと移管されました。今後、スポーツ庁が設置された場合も、やはりトップスポーツに限っての対象となるのでしょうか。馳 […]

　　12日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は理事会を行い、専門委員会のアスリート委員会とメディア委員会の設置を決定した。アスリート委員会は21名の委員で構成され、委員長には日本水泳連盟の鈴木大地会長を選定。一方のメディア委員は36名で、委員長にはフジ・メディア・ホールディングスの日枝久会長が務める。それぞれ第１回の議会は、メディア委員会が４日後の16日、アスリート委員会は10月10日に開催する。その他、副事務総長に佐藤広常務理事、スポーツディレクターには室伏広治理事を選定した。また内閣府への公益財団法人移行を申請し、年内までにの認定を目指す。

　2020年東京オリンピック・パラリンピックの成功のカギを握るスポーツ庁は、来春の創設を目指している。だが、厚生労働省、国土交通省など各関係省庁との連携や、日本オリンピック委員会（JOC）、日本パラリンピック委員会（JP […]

　リオパラリンピックを目指すスプリンター高桑早生が今、波に乗っている。８月30日、「ナイター陸上競技大会」に出場するという高桑を見に、東京都江東区にある夢の島陸上競技場へと向かった。高桑のレースを見るのは、昨年４月の「チャレンジ陸上大会」以来。その後、２、３度、練習を観に行くことはあったが、“本番”の走りを目にするのは、実に約１年半ぶりだった。レース前のアップに合わせて競技場入りしたが、やはりアップは見ないことにした。何も見ることなく、聞くことなく、無の状態で高桑の走りを“感じたい”と思ったのだ。果たして、１年半ぶりに見る彼女の走りは――確実に進化していた。フォームの美しさが一段と増していたのだ。だが、これが彼女のベストではないとも思った。「まだ伸びる」。そう感じたレースだった。

　１日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は都内で調整会議を開いた。会議終了後の議事報告で、舛添要一都知事は招致段階で新設する計画を立てていた10の施設について、現在の検討状況を明らかにした。競泳などの水泳競技を行う「オリンピックアクアティックセンター」、ボートとカヌー（スプリント）の「海の森水上競技場」、インドアのバレーボールで使用する「有明アリーナ」。この３施設は基本設計に着手する方針で、その他の施設については引き続き検討していくという。

　６年後に迫った東京オリンピック・パラリンピックに向けて、さまざまな取り組みが行なわれる中、パラリンピック選手の強化について、一般社団法人日本パラリンピアンズ協会が動き出しました。パラリンピック全競技の選手・強化関係者から意見を募り、まとめたものを公表したのです。テーマは「障害者スポーツのハイパフォーマンス選手の強化について」。７月30日から日本パラリンピアンズ協会のウェブサイト（ http://www.paralympians.jp/ ） で公開されています。

二宮：　これまでオリンピックは日本オリンピック委員会（JOC）が、パラリンピックは日本パラリンピック委員会（JPC）が、それぞれ中心となって舵取りを担ってきました。それが、スポーツ庁の設置によって、国主導の体制に変わって […]

二宮：　2020年東京オリンピック・パラリンピックを盛り上げるためには、選手の育成・強化もまた、重要な課題です。特にこれまでほとんど個々にトレーニングを行ってきたパラリンピック選手の育成・強化については、支援面などで国が […]

　今年４月、パラリンピックの管轄が厚生労働省から文部科学省へと移管され、オリンピックとの一元化が実現した。さらに来年４月を目途に、スポーツ庁の設置が進められている。2020年東京オリンピック・パラリンピック、その後の発展 […]

二宮：　長官ご自身は空手をされていたそうですね。菅：　はい、そうなんです。 二宮：　空手人口は、実は世界には非常に多いんですよね。菅：　はい。現在、日本国内は約300万人、世界では愛好者を含めますと、165カ国 […]

　６年後に迫った東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて、さまざまな取り組みが始まっています。そのひとつが、パラリンピック選手発掘事業です。2020年東京パラリンピックで活躍が期待できる金の卵を探そう、というわけです。この事業を行うにあたり、障がいのある若い人たちとパラリンピックの出会いの場を、特別支援学校や障がい者スポーツセンターだけでなく、広く社会全体へと広げていきたいと考えています。なぜなら2020年東京パラリンピック開催をきっかけに、パラリンピックを国民的ムーブメントへと押し広げたいという思いがあるからです。だからこそ、選手発掘事業も一般社会にどんどん広げたいのです。

伊藤：　最近、「東京オリンピック・パラリンピックに、ボランティアとして参加したいのですが、どうしたらいいですか？」など、ボランティアについての問い合わせが増えてきているんです。菅：　もうそんな問い合わせが来ているんですか […]

伊藤：　自国開催となると、やはり結果が求められます。実は夏季パラリンピックにおける日本のメダル獲得数は、北京以降、減少傾向にあります。特にロンドンでは北京の金メダル12個から４個と激減しました。今後は強化施設をはじめ、国 […]

　７月５〜14日、10日間にわたって、韓国・仁川で行なわれた世界車椅子バスケットボール選手権（男子）。予選グループを２勝４敗とし、決勝トーナメントに進出することができなかった日本は、９−10位決定戦でコロンビアを下し、９位という結果に終わった。しかし、決して世界に後れをとっているわけではない。ベスト８に残る実力もチャンスも十分にあった。では、なぜ勝ち上がることができなかったのか。今大会で日本に突き付けられた課題、そして得られた手応えとは――。

　あと６年に迫った2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて、政府、東京都が動き始めている。今年４月には、パラリンピックの管轄が厚生労働省から、オリンピックと同じ文部科学省に移管された。さらに政府の2020年オリ […]

二宮：　2020年東京オリンピック・パラリンピックまで、あと６年。環境整備など、課題はたくさんありますが、強化策の柱ともいえるナショナルトレーニングセンター（NTC）については、既存の施設をオリンピック選手とパラリンピッ […]

　NPO法人STANDでは、「障がいの有無に関わらず、みんなで一緒にスポーツを楽しもう」というコンセプトのもと、今年４月に新ウェブサイトを開設しました。特に子どもたちを対象にパラリンピック競技をモチーフにして、みんなで一緒に楽しく遊べるゲームやスポーツを動画で紹介するものです。ゲームや練習の方法を動画を使ってわかりやすく説明してありますので、パソコン、タブレット、スマートフォンがあれば、誰もでもどこにいても、「みんなのスポーツ」を見ながら、体験することができます。

　27日、東京五輪・パラリンピック組織委員会と国際オリンピック委員会（IOC）は都内で記者会見を開き、25日から27日までの第１回調整委員会会議の報告を行った。会見に出席したIOCジョン・コーツ副会長は「非常に生産的な３日間。大きな進捗があった」と組織委の準備状況を評価した。一方の組織委の森喜朗会長は「高く評価していただいた」と手応えを口にした。「和やかな中にも緊張感があった。アドバイスも実務的。早速役立てたい」と会議の感想を語った。２回目のプロジェクトレビューは11月に予定されている。