18日に韓国・仁川で開幕するアジアパラ競技大会には、22競技285名の日本選手団が出場する。パラリンピック競技においては、２年後に迫ったリオデジャネイロ大会に向けて、重要な大会となる。そのなかで金メダルへの期待が寄せられているひとりが、競泳男子の木村敬一だ。今大会はチームキャプテンにも抜擢された木村。自らの泳ぎでチームを牽引するつもりだ。

　10日、2020年東京五輪・パラリンピック大会競技組織委員会は第１回アスリート委員会、第１回顧問会議を開催した。組織委は大会ビジョンの骨子『TOKYO 2020がめざすもの』を発表。スポーツで世界と未来を変えることをテーマに「全員が自己ベスト（より高く）」「多様性と調和（より広く）」「未来への継承（より長く）」と３つのコンセプトを掲げた。

　車いすテニスプレーヤー眞田卓のプレーを初めて目にしたのは、2012年のロンドンパラリンピックだった。フォアハンドから放たれたショットの威力に衝撃を受け、彼のプレーにすっかり魅了させられたのだ。その眞田を、10月のアジアパラ競技大会前にどうしても取材しておきたかった。８月、昨年１月に右肩を手術し、復帰した時期に取材をして以来、約１年半ぶりに練習拠点の吉田記念テニス研修センター（TTC）を訪れた――。

　16日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は第１回メディア委員会を開いた。議会後、組織委の森喜朗会長が会見に出席し、「的確な意見をたくさんいだたき、非常に勉強になった」と手応えを語れば、同席したメディア委員会の日枝久委員長も「初めての会合で、これだけ色々と提案が出てくるとは想像もしなかった」と活発な意見交換に充実感を示した。また同日に行われた評議員会では、評議員に元文部科学大臣の遠山敦子氏、理事に現文部科学副大臣の丹羽秀樹氏の新任を決めた。

　　12日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は理事会を行い、専門委員会のアスリート委員会とメディア委員会の設置を決定した。アスリート委員会は21名の委員で構成され、委員長には日本水泳連盟の鈴木大地会長を選定。一方のメディア委員は36名で、委員長にはフジ・メディア・ホールディングスの日枝久会長が務める。それぞれ第１回の議会は、メディア委員会が４日後の16日、アスリート委員会は10月10日に開催する。その他、副事務総長に佐藤広常務理事、スポーツディレクターには室伏広治理事を選定した。また内閣府への公益財団法人移行を申請し、年内までにの認定を目指す。

　リオパラリンピックを目指すスプリンター高桑早生が今、波に乗っている。８月30日、「ナイター陸上競技大会」に出場するという高桑を見に、東京都江東区にある夢の島陸上競技場へと向かった。高桑のレースを見るのは、昨年４月の「チャレンジ陸上大会」以来。その後、２、３度、練習を観に行くことはあったが、“本番”の走りを目にするのは、実に約１年半ぶりだった。レース前のアップに合わせて競技場入りしたが、やはりアップは見ないことにした。何も見ることなく、聞くことなく、無の状態で高桑の走りを“感じたい”と思ったのだ。果たして、１年半ぶりに見る彼女の走りは――確実に進化していた。フォームの美しさが一段と増していたのだ。だが、これが彼女のベストではないとも思った。「まだ伸びる」。そう感じたレースだった。

　１日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は都内で調整会議を開いた。会議終了後の議事報告で、舛添要一都知事は招致段階で新設する計画を立てていた10の施設について、現在の検討状況を明らかにした。競泳などの水泳競技を行う「オリンピックアクアティックセンター」、ボートとカヌー（スプリント）の「海の森水上競技場」、インドアのバレーボールで使用する「有明アリーナ」。この３施設は基本設計に着手する方針で、その他の施設については引き続き検討していくという。

　７月５〜14日、10日間にわたって、韓国・仁川で行なわれた世界車椅子バスケットボール選手権（男子）。予選グループを２勝４敗とし、決勝トーナメントに進出することができなかった日本は、９−10位決定戦でコロンビアを下し、９位という結果に終わった。しかし、決して世界に後れをとっているわけではない。ベスト８に残る実力もチャンスも十分にあった。では、なぜ勝ち上がることができなかったのか。今大会で日本に突き付けられた課題、そして得られた手応えとは――。

　27日、東京五輪・パラリンピック組織委員会と国際オリンピック委員会（IOC）は都内で記者会見を開き、25日から27日までの第１回調整委員会会議の報告を行った。会見に出席したIOCジョン・コーツ副会長は「非常に生産的な３日間。大きな進捗があった」と組織委の準備状況を評価した。一方の組織委の森喜朗会長は「高く評価していただいた」と手応えを口にした。「和やかな中にも緊張感があった。アドバイスも実務的。早速役立てたい」と会議の感想を語った。２回目のプロジェクトレビューは11月に予定されている。

　世界の頂点に立ったロンドンパラリンピックから、約２年。ゴールボール女子日本代表は、早くも2016年リオデジャネイロパラリンピックへの切符をかけた戦いに挑む。６月30日〜７月７日の８日間にわたって開催されるIBSAゴールボール世界選手権だ。この大会で３位以内に入れば、リオへの出場権を獲得することができる。勝負の時を目前にして、14、15日と最後の合宿に臨んだ日本代表を追った。

　12日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は都内で調整会議を開き、会場計画見直し等について議論された。会議終了後の議事報告で、舛添要一都知事は、10日の東京都議会で会場計画の見直しを表明したことについて「日本国が招致計画を出して、勝ち取った。招致計画を2020年に向かって、“問題があれば見直しましょう”ということ」と、その真意を説明した。組織委の森喜朗会長も「知事とは情報交換をしてきた。私も見直すということには賛成」と一致した見解であることを改めてコメント。国際オリンピック委員会（IOC）側とも連絡は取り合っており、その際にジョン・コーツ副会長に「やる以上はできるだけ早く」と言われたことも明かした。今月下旬にはIOC調整委員会が来日予定。現在は見直しについて、明確な具体策は決まっていないが、そこで何らかの説明を求められることになる。

　５日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は都内で評議委員会と理事会を開いた。評議委員会で大手広告代理店出身の高橋治之が新理事に選出された。これで理事は35人目。その後に行われた理事会では、組織委に助言する顧問会議のメンバー170人を発表。東日本大震災で大きな被害を受けた東北３県や首都圏の知事やプロ野球の福岡ソフトバンクの王貞治球団会長ら政財、スポーツ、経済、文化など各界から幅広く選ばれた。最高顧問のひとりで議長は、安倍晋三内閣総理大臣が務める。来年２月に国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック連盟（IPC）へ提出する大会開催基本計画の策定に向け、組織の拡充を図る。

　ついにこの日が訪れた――。５月18日、記録会に出場した高桑早生が100メートルで13秒98をマークした。自己新には至らなかったものの、実戦のレースで13秒台を出したのは、実に３年ぶり。2011年９月のジャパンパラ以来のことだ。 「11年の時は『出てしまった』という感じだったが、今回は違う。完全に高桑が『出した』13秒台。今後は常に13秒台をマークするようになると思いますよ」 　10年から高桑を指導する高野大樹コーチは、そう自信を口にした。いよいよ、16年リオデジャネイロに向けて、覚醒の兆しが見えてきた――。

　ゴールボール日本代表にとって、勝負の時が近づいている。６月26日〜７月７日にフィンランドで行なわれるIBSAゴールボール世界選手権だ。同大会の上位３カ国は、2016年リオデジャネイロパラリンピックの出場権を獲得することができる。参加国数は男子は16カ国、女子は12カ国。ロンドンパラリンピックで金メダルを獲得した女子にとっては、チャンピオンとしてのプライドをかけた戦いとなる。大舞台を約１カ月後に控えたチームを追った。

　４月19、20日、ゴールボール女子日本代表の合宿地を訪れた。チームは今、６月の世界選手権に向けて、強化の真っただ中だ。 　朝８時過ぎ、国立障害者リハビリテーションセンターの体育館に入ると、すでに試合形式の練習が始まっていた。 「だいぶメンバーがかわっているから、楽しみにしていて」 　２日前、電話口で江直樹ヘッドコーチから言われた言葉を思い出し、体育館の中を一通り見渡した。すると、思いもよらない選手の姿が目に飛び込んできた。ロンドンパラリンピックの金メダルメンバーのひとりである、欠端瑛子だ。

　2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会と国際オリンピック委員会（IOC）は、最初の事務折衝となる「第１回プロジェクトレビュー」を行った。今月２日から４日までの３日間で、選手村予定地や会場を視察した。最終日の４日には、都内のホテルで合同記者会見を開き、組織委の森喜朗会長やIOCのジョン・コーツ副会長らが出席した。森会長が「非常に有意義な話し合いができた」と３日間を振り返ると、東京五輪調整委員会の委員長でもあるコーツ副会長は「何の課題もない」と大会成功に太鼓判を押した。現在も議論されている野球・ソフトボールの五輪種目復活については、今回は議題には挙がらず12月に行なわれるモナコでの臨時総会で結論が出る見通し。今後は６月に東京五輪調整委員会のメンバーが来日し、第１回の東京訪問を行う。

　26日、2020年東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会は都内のホテルで理事会を開き、森喜朗会長、御手洗冨士夫名誉会長ら37名の理事らが参加した。理事会では副会長、専務理事などの選定のほかに2014年度の事業計画及び収支予算についての決議を行った。

　2020年に東京で開催される五輪・パラリンピックの準備・運営の主体となる「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」が発足し、24日に第１回評議会、理事会が都庁で開かれた。組織委の会長には、日本体育協会名誉会長を務める森喜朗元首相が就任。実務面を担当する事務総長には、財務事務次官や日本銀行副総裁を歴任した大和総研の武藤敏郎理事長が就いた。その他の４人の理事には、日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恆和会長、東京都の秋山俊行副知事らが選任された。理事会後の会見で、森会長は「スポーツ界、東京都、政府関係者だけではなく経済界や全国の自治体、関係団体の方にも協力を仰ぎ、招致活動で築いた以上のオールジャパン体制を作ってまいりたいと思います」と意気込みを語った。

　１月19、20日の２日間にわたって開催された「IPC／東京2020オリエンテーションセミナー」には、延べ384名が参加。国際パラリンピック委員会（IPC）からパラリンピックの概要の説明や、意見交換が行なわれた。それを受けて20日には記者会見が行なわれ、冒頭の挨拶でアンドリュー・パーソンズIPC副会長は「（東京パラリンピックは）これまでにない成功を収めるだろう」と６年半後の成功に大きな自信を示した。その一方で、今後の課題としてはパラリンピックの競技化を進めることの重要性を語った。

　　東京都と日本オリンピック委員会（JOC)は、14〜15日の２日間、国際オリンピック委員会（IOC）と合同で2020年の東京五輪・パラリンピックに向けた実務者会議「オリエンテーションセミナー」を開催した。日本側からは14日に208名、15日に71名の延べ279名が出席した。最終日には都内で会見を開き、オリエンテーションセミナーの報告が行なわれた。JOCの竹田恒和会長が「大変有意義な２日間だった」と振り返れば、IOCのジルベール・フェリ五輪競技大会エグゼクティブディレクターは「２日間で東京大会の関係者、ステイクホルダーの方々と時間を共にし、五輪・パラリンピックの運営に関わる知識を共有した。迅速なスタートを東京が既にとっていることに関して、嬉しく思っております」と語った。20日にはIOCのトーマス・バッハ新会長の来日が予定されている。